MENU MENU

COLUMN

2020.12.08中小企業とM&A

≪M&A道2丁目≫中小企業M&Aにおける5W1Hとは?―①【vol.35】

  • M&A

本コラムは、M&Aキャリア25年超の当社のシニアマネージャーが執筆しております。この情報が関与先様へのアドバイスの一助となれば幸いです。



1. はじめに

今回のコラムでは、「中小企業M&Aの5W1Hとは?」というテーマを取り上げてみます。税理士の先生方やその関与先企業の経営者の皆さま方に少しリラックスムードで読んで頂けるように書いてみました。恐縮ですが、少しばかりお付き合い頂けますと幸いです。


2. 『中小企業M&Aにおける5W1H』とは?

私はアドバイザーや仲介者として中小企業M&A案件に取り組むことになったときには、いつも心がけていることがあります。それは、その案件の『5W1H』とは何かをはじめにきちんとお客さまより伺っておくことです。
これは実はとても大事なことで、売却案件であっても買収案件であっても同じことだと考えております。
なぜ案件ご相談の初期段階にそれが大事かといいますと、これから取り組むM&A案件のグランドデザインを『5W1H』により『見える化』できるからです。

中小企業M&Aの『5W1H』とはどのようなものでしょうか。一般に『5W1H』というと、『When(いつ)?』、『Where(どこで)?』、『Who(誰が)?もしくはWhose(誰の)?』、『What(何を)?』および『Why(どうして)?』の5Wならびに『How(どのように)?』の1Hを指します。たしか中学校1年生ぐらいの英語の授業の際に覚えたもののように記憶しておりますが、『5W1H』は誰でもご存じではないでしょうか。

『5W1H』で物事を考える良さは物事の全体像を端的に表現できることです。M&Aの話に限らず、どのようなことにも共通していえることではないでしょうか。グランドデザインとして『見える化』できれば、そこからいろいろなことが見えてきます。大事な要素を取捨選択し、その中から優先順位を網羅的に体系だって検討していくことができる元となります。中小企業M&Aにおいても同様のことで、売手側のニーズ、買手側のニーズの『5W1H』から、これから先の歩むべき道筋や問題解決のための糸口となるものを明解に教えてくれるものだと考えることができます。

今回のコラムでは、具体的に『5W1H』についてM&A案件のケースに当てはめて考えてみます。M&A案件では、売手側と買手側に分けて考える必要があります。

売手側における『5W1H』についてはどのようなものなのでしょうか。また、買手側における『5W1H』についてはどのようなものなのでしょうか。

『5W1H』が曖昧なまま案件が走り出すと、電車でいえばレールから脱線してしまったり、航空機でいえばダッチロールしてしまったり、船舶でいえば座礁してしまうなど、走行や飛行や航行がうまくいかないということです。思った通りにいかないことの連続が人生だです。M&A案件も人生の縮図のごとく、順風満帆に終始して、きれいに話がまとまることは稀な話です。具体的な論点については後述の4. および5. において説明することにいたしますが、当たり前といえば当たり前のことではあるものの、「いざ、鎌倉!」となれば、意外にも当事者は忘れがちになるものなのかもしれません。



 ・・・つづきは次回、『≪M&A道2丁目≫中小企業M&Aにおける5W1Hとは?―②』でお送りいたします。





あわせて読みたい!
≪M&A道1丁目≫投資ファンドの新しい動きと中小企業M&Aの行方―①【中小企業とM&A vol.25】<事例編・第5号>M&Aの時期と準備について―①【中小企業とM&A vol.32】



サービスのご案内
日税M&A総合サービス日税事業承継支援サービスメールマガジンのご登録



免責事項について
当社は、当サイト上の文書およびその内容に関し、細心の注意を払ってはおりますが、いかなる保証をするものではありません。万一当サイト上の文書の内容に誤りがあった場合でも、当社は一切責任を負いかねます。
当サイト上の文書および内容は、予告なく変更・削除する場合がございます。また、当サイトの運営を中断または中止する場合がございます。予めご了承ください。
利用者の閲覧環境(OS、ブラウザ等)により、当サイトの表示レイアウト等が影響を受けることがあります。
当サイトは、当サイトの外部のリンク先ウェブサイトの内容及び安全性を保証するものではありません。万が一、リンク先のウェブサイトの訪問によりトラブルが発生した場合でも、当サイトではその責任を負いません。
当サイトのご利用により利用者が損害を受けた場合、当社に帰責事由がない限り当社はいかなる責任も負いません。



株式会社日税経営情報センター